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2010-02-06-Sat-14:12

熟せば、腐る。そして、新しい芽が・・

5日、日本時間午後10時30分に米労働省が発表した1月の雇用統計で、失業率は9.7%と4ヶ月ぶりに二桁を下回った一方、非農業部門雇用者数は2万人減少と予想(1万5000人増加)をより悪化、前回分も大幅に下方修正となった。

発表後、マーケットは乱高下した。どう判断していいのか分からなかったのではないだろうか。しかし、米国の雇用問題は緩やかだが回復に向かっているとの印象を受けたことだろう。


これから、どこに投資資金が流れるのか、山高ければ、谷深し。

高かった商品、市場等の反動が起きる可能性もあるのではないだろうか。

その後、米国株市場の動向次第となったようだ。売りが先行しNYダウは1万ドルを割り込み、上値の重い状況。ヨーロッパの主要な株価もさえない。

ギリシャの財政問題から次の獲物を狙うかのように名指しされた国々が挙げられ、市場は週末を控え、G7が開催されていることなどから、一段とリスク回避姿勢が強まり、ニューヨーク市場終盤、NYダウを始めとする米国の主要な株価の下げ幅が拡大し、市場はドル買い・円買いが一気に進み、クロス円が前日の安値を更新し、ドル/円も88円台へ突入した。

その後、株価が一転して反発したことから買い戻しが入った。




2007年秋以降、サブプライムローン証券化を発端に世界的な金融危機の嵐に巻き込まれ、世界各国はG20を通して、協調してこの100年1度言われた危機を脱する努力し、2009年秋以降、徐々にでは有るが、景気回復への期待の芽が出た!


しかし、そのときの「つけ」を払わされる国々出てきた。急激に財政出動した影響で、国の収支が赤字。税収は落ち込み、頼る術は「国債」によるのみという寒い台所事情に。

今回のユーロ圏の出来事は、対岸の火事ではなく、すぐそこまで来ているのではないだろうか?

噂は早く、周りを傷つる・・・。

来週以降、より一層混迷の度合いが増しそうだ。


くれぐれも最終判断は、ご自身でお願いします。
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